日本のWEB広告の売り上げは年々上昇しています。
その成長を後押ししているのはリスティング広告やSNS広告などの「運用型広告」となります。
その反面、純広告やタイアップ広告などの予約型広告である「非運用型広告」は横ばいの推移をみせています。
WEB広告の市場はその売り上げの全体の7割を運用型広告が占め、非運用型広告は1割程度となっています。
今後、この差は更に広がっていくものと考えられます。
非運用型広告の売り上げが伸び悩む理由として、以下のデメリットが考えられます。
①広告枠一枠当たりの料金が高い
非運用型広告には必ず「最低出稿金額」という制約がついてきます。
媒体により異なりますが、最低出稿金額を30～100万円としているところが多いです。
そのため、広告予算が少ない企業様にとってはリスキーな広告メニューとなってしまいます。
②広告配信中の効果改善が難しい
広告は「クリック数」や「広告表示回数」などによって配信期間が変動します。
例えば、「初動の動きが悪かったから広告を停止したい」ということはもちろんできませんし、広告枠自体を買っている場合は効果改善のための施策を打ちにくくなってしまいます。
③運用型広告に比べ、CPAが高騰する可能性が高い
単純にクリック単価で換算した場合にクリック単価が高くなりやすい点と、①や②の理由からも、CPAが高騰する傾向があります。
配信条件は広告枠を持っている媒体に依存してしまいますので、どうしても配信の柔軟性は欠けてしまいます。
じゃあ、運用型広告だけ配信したらいいや！
と、思う方が大半かと思いますが、
もちろん非運用型広告が有効な場合もあります。
例えば、売りたい商品が「自社製品のゴルフクラブ」である場合
GDOなどの大手ゴルフキュレーションサイトに広告枠を設けることで、多くのゴルフユーザーに広告を見てもらうことができます。
また、こういったキュレーションサイトを見ているユーザーはコアな層が多く、顧客としての質も良い可能性が高いです。
また、サイト閲覧者は「GDOがおすすめしている商品」という概念を間接的に植えつけられます。
商品が権威付けられることによって、ブランディングという相乗効果が生まれるのです。
普段、専門雑誌などの広告枠を買っている企業様にとっては、紙媒体と同じような感覚で広告効果をWEBに反映させることができます。
今やどんな企業でも広告が出せる（商材にもよりますが）時代になってきていますので、「他の競合他社とは一線を画したい！」ですとか、「個人のブログの広告枠や、得体の知れないサイトへは広告を出したくない！」という企業様には大変相性の良い広告メニューです。