| 【多様化し続けるweb広告のターゲティング】 こんにちは！西川高弘です。 みなさんはweb広告を正しく理解し、活用できていますか？ 税理士・会計士業種ではBtoC商材などに比べるとどうしても配信層が限定的になってしまうため、ユーザーの検索に連動して広告が表示されるリスティング広告が主流となっています。 しかし、そのリスティング広告では競合他社が急増し、１クリックあたりの価格が高まるようになってきています。 昨今ではリスティング広告以外にも限定的なユーザーに配信できる手法が増えてきていますので、今回はweb広告で使用できる一般的なターゲティングをご紹介させていただきます。 ＜属性＞ 年齢・性別・所在地（市町村単位）・使用言語・家族構成・世帯年収・学歴・勤務業界・利用デバイス ＜ライフイベント＞ 結婚・就職・引っ越し予定、誕生日が近いなどのライフイベント ＜エリア＞ 所在地や居住地、今いる／過去に居た場所についてターゲティング ＜興味関心＞ 健康、ダイエット、車、アウトドア、不動産など →さらに派生して買い物好きユーザー、よく旅行に行く人など成約確度の高さまで選定可能 ＜特定のwebページ＞ 特定のサイトや特定の記事のページ上に広告配信 ＜リターゲティング＞ 一度貴社サイトに訪問したことがあるユーザー これらの情報は主にweb上の行動履歴・登録履歴などをもとにカテゴライズされており、 中にはFacebookなどのSNS登録情報やGPS・WiFi・IPアドレスを用いた位置情報データ、カード利用情報をデータ元としているものもあります。 そのため、非常に高い正確性、信憑性を持っており、ユーザーのweb行動傾向とも密接に関わっています。 これらは掛け合わせてターゲティングすることも可能ですので 例えば自分の事務所近辺のユーザーに確定申告に関する広告を打ちたい場合 ・港区にいるユーザー ・経営者・フリーランス・経理担当者 ・過去に確定申告に関する検索やサイトを閲覧したことがあるユーザー このようなかなり細やかなターゲティングを行うこともできます。 リスティング広告は「今」サービスを検索しているユーザーに有効ですが ユーザーの属性やweb行動履歴を用いた上記のような広告手法では、顕在～潜在段階の幅広いユーザーへ広告を表示することができ、顧客の取りこぼしを防ぐことも期待できます。 web広告のターゲティング手法を理解・活用していくことで、 ・売り上げが少ない ・集客がネックで新たなビジネスに踏み出せない といった課題の解決にも繋がっていきます。 注意点として、ターゲティングを絞り込みすぎてしまうと、かえって単価が合わなくなってしまうことがあります。 web広告媒体自体多岐に渡りますので、自社のサービスに応じて適した広告ターゲット量・適した媒体を見極めて広告を運用していくことが重要です。 |
